記録的短時間大雨情報と大雨特別警報【違い】とは？発表基準は降水量？

記録的短時間大雨情報と大雨特別警報の違いとは何なのでしょうか？

どちらもかなりの大雨が発生したときに発表されることが予想されますが、記録的短時間大雨情報と大雨特別警報の具体的な発表基準は降水量であることも分かってきましたので、まとめていきます。

 

記録的短時間大雨情報と大雨特別警報の違いとは？

記録的短時間大雨情報と大雨特別警報の違いは降水量です。

降水量が少ない順としては以下の順番になります。

『記録的』という言葉がつくだけあって、『記録的短時間大雨情報』が一番降水量が多いことが分かりましたが、それぞれの具体的な発表基準や降水量についても解説していきます。

 

大雨注意報の発表基準や降水量

大雨注意報は特定の地域や時間帯において、比較的短時間で強烈な雨が予測される際に発表されます。

大雨注意報は降水量の目安が30mm以上で、集中的な降雨が予想される場合に適用されます。

 

大雨注意報は、一般的に地域や時間に対する情報を提供し、短時間での激しい降雨や局地的な土砂災害の危険性に対する警戒が必要であることを天気予報やニュース番組などで伝えられることが多いですね。

皆さんが適切な対策を講じて安全を確保するための重要な情報源となります。

 

大雨警報の発表基準や降水量

大雨警報は非常に幅広い地域で、激しい雨が予測される状況において発令されます。

大雨警報は降水量の目安が50mm以上、総降雨量が120mm以上となる予想の際に発表されます。

 

大雨警報が出されると、大規模な範囲で大雨による災害が予測されるため、適切な警戒が非常に重要となります。

大雨警報は対象地域住民の方々が安全を確保し、被害を最小限に食い止めるための注意を喚起する役割を果たします。

 

大雨特別警報の発表基準や降水量

大雨特別警報は極めて危険な気象状況の下、大雨特別警報が発令されます。

大雨特別警報は1時間当たりの降水量の目安がが50mm以上と予測される場合に発表されます。

 

大雨特別警報は国内全域で通知され、通常の大雨警報や大雨注意報よりもさらに深刻な災害が予想される場合に発令されます。

気象庁は雨量や土砂災害のリスクなどの基準に基づいて判断し、発表します。

この大雨特別警報の発令に伴い、広範囲にわたる避難勧告、交通規制、学校や企業の休業などの対策が実施されることがあります。

 

記録的短時間大雨情報の発表基準や降水量

記録的短時間大雨情報の降雨基準は、県や府県ごとに1時間の降雨量が歴代1位または2位の記録を参考に設定されています。

各地域の基準は異なりますが、通常は降水量の目安が100ミリ前後の非常に激しい雨が基準とされています。

記録的短時間大雨情報は、1時間に100ミリ以上の降水量となる雨が降る場合に発表されます。

 

この記録的短時間大雨情報は、1983年に「昭和57年7月豪雨」（長崎豪雨）での災害を受けて導入されました。

通常の大雨警報や注意報では不十分であるという教訓から生まれ、記録的な短時間の大雨が観測された場合に、該当地域と降雨量を特に強調する警告的な情報です。

 

最近では、記録的短時間大雨情報の発表回数が増加しており、年間で80回以上に達することもあるため、警戒効果が低下するおそれが出てきました。

そのため、気象庁は各地の基準を大幅に見直し、最大40ミリ増加させる改定を2023年4月から施行しました。

 

この『記録的短時間大雨情報』が頻繁に発表される背後には、1994年6月以降、気象庁が解析雨量を情報の対象に加えたことや、国や自治体の観測地点が増加したことが影響しています。

 

記録的短時間大雨情報と大雨特別警報【違い】とは？発表基準は降水量？のまとめ

記録的短時間大雨情報と大雨特別警報の違いは、主に降水量によって決まります。

それぞれの特徴をまとめます。

大雨注意報

• 相対的に短期間や特定の地域で激しい雨が予想される場合に発表
• 降水量の目安は通常30mm以上

大雨警報

• 広範囲で非常に強い雨が予測される場合に発表
• 降水量の目安は通常50mm以上で、総降雨量が120mm以上となる予想時に警報が発令

大雨特別警報

• 国内全域で通知され、深刻な災害が予想される際に発令
• 非常に危険な気象状況の下、1時間あたりの降水量が50mm以上と予測される場合に発表

記録的短時間大雨情報

• 降水基準が県や府県ごとに1時間の降水量が歴代1位または2位の記録を参考に設定
• 降水量の目安は通常100ミリ前後の非常に激しい雨が降る場合に発表

最近では、記録的短時間大雨情報の発表回数が増加しており、警戒効果の低下が懸念されています。

このため、気象庁は2023年4月から降水基準を大幅に見直し、改定を行いました。

 

『記録的短時間大雨情報』が頻繁に発表される背後には、1994年6月以降、気象庁が解析雨量を情報の対象に加えたことや、国や自治体の観測地点が増加したことが影響しています。